賃貸併用住宅を建てるために、どれくらいの年収や自己資金が必要なのかって気になるところですよね。
賃貸併用住宅を建てる場所や規模によって、当然大きく変わってきますが、
概ね、建てたい賃貸併用住宅の総費用の10分の1の年収が最低限必要だと思います。
賃貸併用住宅の場合、自己居住部分が50％を超えていれば住宅ローンを利用することが可能です。
住宅ローンは一般的に年収の7倍～8倍程度まで融資を受けることができます。
賃貸併用住宅の場合、賃貸部分の収益性を加味してくれるところが存在するため、年収の10倍程度まで融資が伸びる場合があります。
つまり、年収500万円であれば最大5000万円、年収600万円であれば6000万円程度が、賃貸併用住宅の融資の上限だと思ってください。
じゃあ自己資金はどのくらい必要か。
完全に0円というのは、可能ではありますがかなり難しいと思います。
土地購入の際の手付金（50万円～100万円）は絶対に現金でなければ支払えません。
その他ローン契約の際の諸費用も融資外で支払うことが一般的なので、総費用の1割程度は自己資金を用意しておく必要があります。
総費用5000万円であれば、必要な自己資金は500万円という計算です。
年収500万円とか自己資金500万円なんて聞くと
「結局一般人には無理じゃん」
と思われる方もいるかもしれません。
けれど、ここでの年収は世帯年収でも可能です。
共働きで500万円なら、クリアできる家庭は比較的多いのではないでしょうか。
また、自己資金も住宅ローンであればオーバーローンと言って諸費用分まで融資してもらうことも可能な場合があります。
ある程度諸費用分まで融資してもらえるなら、自己資金が少なくとも賃貸併用住宅はかなり現実的になります。
ただし、オーバーローンはどの金融機関でも可能というわけではないので、工務店や金融機関担当者に事前に相談することが必要です。
引っ越し費用、家具家電購入費、外構工事費、突発的な予備費なんかも含めると、完全に自己資金0円というのは難しいのですが、少なくとも頭金0円で融資してもらうことは十分可能なんです。
ちなみに私の場合は
年収600万円、5500万円を融資してもらい賃貸併用住宅を建てました。
使った自己資金は約200万円です。
土地購入から完成までの間に想定外の出費が多すぎて、完全に0円で建てるというわけにはいきませんでした。
詳細はこちらの記事も併せてご覧ください。
賃貸併用住宅を建てるために必要な年収や自己資金の条件は、やはりある程度存在します。
しかし
一般的な不動産投資と比べたら、ぐっとその敷居は下がるし、賃貸併用住宅を建てることができれば、そのメリットは大きいこともまた事実です。
賃貸併用住宅を検討中の方、是非参考にしてみてください。
